生活環境ニュース (平成13年〜)

平成12年分はこちら→CLICK!!
住みやすい日本を! 更新日 2001/05/30
作りましょう!

日付
ソース
ニュース
2001/05/30
朝日新聞
ハゼ6割の骨に異常

神奈川県横須賀市の横須賀本港で背骨の曲がる異常があるハゼが大量に見つかった。付近にある米海軍横須賀基地内の土壌や地下水からは環境基準を大幅に上回る鉛や水銀などの重金属が過去に検出されており、その影響か?
マハゼは重金属汚染の影響を受けやすい魚類の一つとされる。

☆コメント☆
日本人は魚介類を好んでたべる。人間も重金属の影響を受けやすいのでは、と思うと魚、魚(ギョギョ)・・・である。

2001/05/30
朝日新聞
シックハウスの指針値を超えているもの27%

シックハウスの原因である化学物質の測定を国土交通省が2000/秋〜春にかけて公募に応じた4,284戸で行った。
ホルムアルデヒドの場合、指針値は0.008ppmであるが、今回の調査では1224戸の27.3%がこの値を超えていた。
しかし「指針値以上でもすぐに悪影響が出るわけでもない」とのコメント。全体の平均値は0.071ppmで辛うじて指針値を下回った。トルエンでも指針値(0.07ppm)を552戸(12.3%)で超えていた。
キシレン、エチルベンゼンはほとんど指針値以下だった。とくに築4,5年の家で濃度が高い傾向があり、年数が経つほど低くなった。

☆コメント☆
全体の1/4が指針値を超えていて、平均が0.071ppmはすこし危険な気がする。「指針値以上でもすぐに悪影響が出るわけでもない」と言っているが「悪影響が出ないと言う保証はない。」のほうが正しい言い方だと思う。
この記事を見るとシックハウスになる人はまだまだ増えそうだ。他人事ではないと思ってほしい。
また注目するところは「築4,5年の家で濃度が高い」と言うところ。おそらくフローリングなどの場合余分な接着剤が分解してホルムアルデヒドに気化し放出するからかもしれない。家を建てるのは大変なこと。あとで後悔しないように!!

2001/04/18
京都新聞
「環境建築アドバイザー」認定制度開始へ

京都新聞に記事が掲載されました。ご参照下さい。

☆コメント☆
日程、場所、費用等の詳細については今後建築士会と打ち合わせを致します。なお、資格所得者には、最新の室内環境に関する情報提供や相談を受けたときの資格取得者へのサポートを致します。
また、生活環境協会のホームページに氏名を載せ、健康に配慮した家を希望する消費者に積極的にご紹介します。京都建築士会「住まいの環境研究会」でも資格所得者のリストを公表、消費者が選べるように致します。

2001/02/26
朝日新聞
「花粉症」の反撃

◎なぜ、杉の苗寄付募集
長い間、花粉症に悩まされ、春は一年で一番いやな季節です。この世からスギがなくなればいいと思ってしまいます。
先日、高尾山に行って驚きました。こんなにたくさんの人が花粉症に苦しめられているのに、新しくスギを植えるための苗購入の寄付を募っており、寄付者の名を数え切れないほど掲示しているのです。スギが増えれば、それに応じて花粉症がひどくなるのではないでしょうか。木はスギだけではありません花粉症を引き起こさない木の植林を考えてほしいと思います。
◎子供のことが心配
目はしょぼしょぼで鼻の下は痛みます。今年は例年よりも早く症状が出たので、今月の半ばから洗濯物は家の中で干さざるをえません。外が暖かくなるのはうれしい半面、花粉が多く飛びそうでこわいです。
子供にも症状が出る子がいると聞き、アレルギー体質の息子が心配です。外に出る機会は大人以上にありますし、症状が出れば勉強に集中できないでしょう。何とか中学入試がすむまでは発病しないでくれたら、と祈ってしまいます。
◎「国策」の責任とって
花粉症になって20余年、症状は年々悪化しています。二週間ごとにかかる医療費が負担です。髪をひっつめて結び、サングラス、顔半分はマスクに覆われて、歩く姿はさながら「怪しいおばさん」です。こんな私に誰がしたの?
「国策」で植林したなら、治療費を負担するなど「国民病」をつくり出した国が責任をとってほしいものです。スギ全部を伐採するわけにはいかないにしても、植林するときは「花粉がアレルギー源にならない木」を植えてください。
◎花粉症は「公害」だ
なぜスギが手入れされずに放置されることが許されているのでしょう。工場の排煙でぜんそくなどになると公害問題とされるのに、なぜスギは規制されないのか。
花粉症という病名のせいか、病状の緊迫感が伝わらないが、大変つらく苦しい。息ができないほど鼻が詰まり、苦しくて目が覚める。花粉症対策も大切だが、スギ林をどうにかしてほしいです。
◎PL法抵触では?
小生も50代半ばから毎年悩まされています。十九日付のくらし面の記事だと、対策は数十年かかるようです。これでは小生が生きている間には花粉症から解放されません。
スギの木も一種の製造物。製造物責任を定めたPL法の適応対象にならないのでしょうか。花粉症の原因であるスギの放置はPL法に抵触すると思うのですが。

☆コメント☆
花粉症でつらい思いをしている方々はつらい季節でしょう。
しかし新聞に載せられたこれらの反響、少し変だと思いませんか!!
スギの木が悪いとか、スギの植林をしたことが悪い、国策で植林したから治療費は国が負担しろ、スギ林をどうにかしてほしい、PL法に抵触するとか・・・
責任を全部他に転化しているものばかり。花粉症の患者も含めた私たちひとり一人の毎日の生活の中から汚染物質を出している結果、起きた病気。つまり、地球を汚したつけが今、私たちに跳ね返ってきたのです。「自分たちの行動が起こした結果なのだから、自分たちで環境を改善しよう」との意見が一つぐらいあってもいいのに・・・。
花粉症も車の排ガスが「共犯」だとすれば化学物質過敏症の症状の一つといえるのだろう。
環境が起因する花粉症・アトピー・アレルギー・シックハウス症候群・化学物質過敏症等々は私たちひとり一人が自分たちの生活環境を見直し、出来ることから環境改善をすること。それしか病気を治す方法はないと私たちは思っております。
2001/02/19
朝日新聞
花粉症

今年は花粉が猛威を振るうと言われている。その代表的なものがスギ花粉症。
花粉症はスギの雄花から飛び散る花粉で引き起こされる。1960年代に患者が報告されてより年々増え、推計で1300万人の患者がいると言われている。 1970年頃までに国策としてスギが植えられ、花粉を飛ばすまでに成長したのがその20年後以降、1990年頃より花粉散布量が多くなってきた。
花粉症は「主犯」としてのスギ花粉とガソリン車の排ガスが「共犯」として上げられ、東京都の石原知事はディーゼルガスの排ガスが花粉症と係わっているとし、ディーゼルガスの排出基準に合わない車の走行を禁じる環境確保条例を2000年12月に定めた。
東京では5人に1人が花粉症で、花粉量の多い農村部より患者が多いことが指摘されているからだ。花粉症を悪化させる「共犯者」としては、車の排ガス説が圧倒的だが、その他にも「タバコの煙」「換気の悪い部屋での暖房」「ストレス」「食生活」等が上げられている。
2001/01/12.13
国際シンポジウム

化学物質過敏症による室内汚染の現状とヘルシーハウス実現のための国際シンポジウム」が東京で開かれ、当協会からも6名が出席した。
室内空気汚染に関する世界の研究者、アメリカ・デンマーク・カナダから7名の先生が招待され、参加200名ほどで行われた。学際的色彩が強く、室内空気汚染に関する医学・科学・疫学・建築学等の専門知識がないと理解は難しかった。室内空気汚染と住環境の研究は世界的にも研究の歴史が浅い。医学・科学・分析学・疫学・建築学等の専門的研究とそれらの相互研究を必要とし課題の多いシンポジウムであった。以下に内容をまとめた。

【TVOC議論】

  • 日本では厚生省がTVOCを400ug/m3以下と定めたが、特に北欧ではTVOCの健康影響はナンセンスという意見があり、日本とは真っ向から意見が対立した。また、400ug/m3は数値が高すぎるという意見も出た。特に400ug/m3以下だから安全という事は危険であるとデンマークのWolkoff先生は強調した。
  • さらに日本でも議論が分かれるところのデルペン類をTVOCから除くのか入れるのかに関して外国の研究者から含むべきとの意見が出され対立した。デルペン類は天然木材、特に桧等に多く含まれているので、総桧造りの家ではTVOCが400ug/m3を簡単にオーバーしてしまうという日本特有の事情があるため、日本の場合は除くという意見がかなり強い。
  • デルペン類はO3(オゾン)と反応しやすく、反応して有害な物に化学変化するという事をデンマークのwolkoff先生が強調した。
【化学物質対応住宅】
  • 今回の国際シンポジウムでのヘルシーハウスはあくまでも健常者用であって化学物質過敏症患者用でない。また、カナダのShaw先生の発表でも、カナダでは化学物質過敏症対応住宅は2棟しかないとの報告もあった。
  • アメリカのRea先生からは化学物質過敏症の患者用建材の紹介がいくつかあった。断熱材としては酸化マグネシウムが良いとの説明があったが、日本には無い建材である。
【建材に関して】
  • 日本の小児科の先生からの意見が出された。杉材は3歳以下の子供で50%以上がIGEがプラスになるので杉材を多用するのは危険ではないかとの話が飛びだした。また、気密性が高まった今の住宅では総桧造りの家はかえって危険であるとの意見も出された。

平成12年分はこちら→CLICK!!


このページは、特定非営利活動法人 生活環境協会が提供しています。